よく家賃の目安として「月収の3割」という話がありますけど、これは本当なんでしょうか？
月収の3割という基準は守っているのに、何か生活が苦しく感じているというママもいらっしゃるかもしれませんね。
毎月の出費のうち家賃は大きな部分を占めるものなので、できれば安く抑えたい。
でも、あんまり安い所ばかり探して、変な物件に住むのはイヤ。
そんなママのために、このページではできるだけ安く、できるだけ良い物件を探すためのポイントなどをご紹介します。
子供あり家族なら家賃を収入の20～25％程度に抑えておくと貯蓄しやすい
子供が生まれるなど、家族が増えるタイミングで住環境を見直し、引っ越しを行う家庭も多いと思いますが、その際よく考えなければならないのが家賃です。
一般的に、家賃の目安は「月収の3割」と言われています。
しかし、子供がいる家庭が月収の3割という目安に素直に従って物件を借りてしまうと、後々痛い目をみる可能性があります。
子供を育てには非常にお金がかかるものです。
例えば家族が増えれば当然食費も増えます。
特に、子供は成長につれてどんどん食べ盛りになっていくので、さらに食費が高くなっていきます。
また、子供にかかる教育費も大きな出費です。
大学進学までの費用を考えると、子供1人あたり800～2,000万かかると言われています。
子供にかかるさまざまな費用を捻出するためには貯蓄が大切ですが、家賃が家計に対してギリギリの金額だと、貯蓄の余裕がありません。
家賃は月収の20～25％の範囲で抑え、ほかの費用までしっかりカバーするようにしましょう。
「家賃は収入の3割」はあくまで目安！住居費が生活費を圧迫する実情
一般的に言われる「月収の3割」という家賃は目安にすぎません。
月収の半分を家賃で取られても苦しくない家庭もあれば、2割でも生活が大変という家庭もあるでしょう。
大切なことは、月収の3割という目安だけを基準にするのではなく、実際の収支のバランスを考えて適切な家賃の所に住むことです。
そこで、以下では月収30万と20万の家庭を例に、どのくらいの家賃が適切なのか説明したいと思います。
手取り30万なら家賃を6～8万に
例えば手取りが30万の家庭なら、月収の3割で家賃を考えた場合9万が相場となります。
ですが、家族が増える前の家庭は家計に余裕があるため、家賃を高くしがちですが、将来設計も考えながら早い段階で出費を抑えていく必要があります。
前項にもあげた通り、家族が増えた場合の食費、教育費は確保しなければなりません。
保険料や住民税などもアップしますし、被服費など、身の回りの生活用品費用もかかります。
また、レジャー費や年齢に合わせたお小遣いなど、暮らしを豊かにするための費用も必要ですよね。
今後の出費を見越して、手取り30万なら、家賃や住宅ローンは20～25％の6～8万に抑えると良いと思います。
手取り20万なら家賃を5万にできるのが理想
次は手取り20万の家庭で考えてみたいと思います。
手取り20万の20～25％は4～5万なので、この金額を家賃の目安にすることが理想ではあります。
ただし、地域によっては4万円台で家族が住める物件を探すのは難しいかもしれません。
確かに間取りや設備面、立地条件などにこだわらなければ、安い物件もあります。
しかし、実際家族で暮らしていくには、ある程度の広さがなければなりませんし、お風呂やトイレなど基本的な生活に欠かせない設備も必要です。
また、駅から遠すぎれば通勤が困難になりますし、子育てに適した場所なのか、周りの環境も気になりますよね。
そう考えると、家族で暮らす場合いくら家賃を抑えるにしても限界は出てきます。
4万円台が難しいなら、5万円台を目指して物件を探しましょう。
住居費用を抑えるには思い切って「引っ越す」しかない
住居費を抑える一番の方法は、引っ越すことではないでしょうか？
家族が増えるタイミングですでに引っ越しを検討しているのであればベストですが、特に考えていない場合も多いと思います。
その場合でも、住居費用を見直し今後の出費計画と合わせて検討して、目安の家賃に近い物件に引っ越すことで住居費を抑えることができるはずです。
そして、物件を探すために重要なのは、とにかく多くの物件を探して比較することです。
物件の家賃は条件によって一律に決まっているわけではありません。
おおよその相場はあるものの、物件それぞれで家賃も異なります。
場合によっては、現在の住居と同じような間取り・条件で、家賃がより安い物件が見つかる可能性もあります。
今の家に住み続けても家賃が安くなることはほとんどありません。
家計の見直しを図るなら、ときには引っ越しをするという思い切った行動も必要ではないでしょうか？
今後の家計を安定させ、安心して暮らしていけるよう、収入や生活設計にマッチした物件に引越しすることも視野に入れてみてください。
住居費を下げるときのポイント
さて、住居費を抑えるためにいざ引っ越しとなっても、ただ物件を探し回るだけでは、良い結果は望めません。
探すだけ探して結局見つからなかったというのでは、引っ越しする気持ちも薄れてしまいますからね。
住居費を下げるにはいくつかポイントがあるので、引っ越しが計画倒れになってしまわないよう、しっかりとポイントを押さえて物件を探すようにしましょう。
1．駅から10分以上の場所にある物件を探す
安い物件を探すポイントの1つは、駅から少し離れた物件を狙うことです。
目安としては、駅からおよそ10分以上に立地していると、家賃が相場より安い可能性があります。
反対に、駅周辺などアクセスが良い場所の物件は家賃が高い傾向にあるので注意です。
また、特定のエリアのみと決めて物件探しをすると、安い物件に巡り会うのは難しいかもしれません。
可能な限り、別の自治体など範囲を広げて物件を探す方が安い物件が見つかりやすくなります。
2．築年数20年以上のものを検討（アパートの場合）
当然ですが、物件が新しいほど家賃も高くなります。
家賃を安く抑えるためには、築年数が20年以上の中古物件を検討するのも良いと思います。
ただし、古い物件は壁が薄かったり設備が整っていなかったりなど、生活のクオリティが下がる可能性があります。
あまりに安さだけを重視して不便な住居に引っ越してしまうと、生活していく中でストレスが溜まってしまうかもしれません。
築年数が経っていても意外ときれいな物件もあるので、とにかく多くの物件を見ながら、好条件の掘り出し物をコツコツ探すことが大切です。
3．ネットで探すのではなく地元の不動産屋に当たってみる
現在はネットの賃貸物件サイトで検索し、気軽に物件を探すことができます。
しかし、ネットで探すのではなく、敢えて地元の不動産屋に当たってみるのもポイントの1つです。
ネット上に掲載されている物件は、入居がなかなか決まらない物件、つまり人気がない物件も少なくないからです。
逆に、不動産屋はネットでは公開していない物件の情報も持っています。
そういった物件に出会うには、直接不動産屋で相談するしかありません。
未公開物件の中に、自分が求めているような掘り出し物が隠れている可能性も十分あり得ます。
住むエリアが大体絞り込めたら、そのエリアの不動産屋に直接足を運んでみてください。
気になる物件が見つかれば、すぐに見に行ける場合もあり、意外と早く決まるかもしれません。
4．定住地が決まっているなら住宅ローンも考える
もし転勤などがなく、定住する地域が決まっているなら、住宅ローンを組んで家を購入するのも1つの方法だと思います。
賃貸物件はいくら長期間住み続けても、自分の物になるわけではありません。
同じような金額を支払うなら、自分の資産になる家を購入した方が良いという考え方もあります。
ただし、家の購入は人生の中で最も大きい買い物なので、安易な決定はおすすめできません。
賃貸に住み続けるメリットも十分に検討した上でどちらがいいか考え、慎重に判断した方が良いでしょう。
家賃見直しでの引っ越しは急ぎではないのでコツコツ物件を探す
家計を見直すための引っ越しは急いで行うことではありません。
とりあえず現在の住居で生活が回っている状況なら、焦って引っ越し先を探す必要はないと思います。
むしろ、早く物件を決めようと焦りながら探すと、条件を妥協したり押さえておくべきポイントを見逃したりして、実際暮らし始めてからさまざまな不便を感じる可能性もあります。
いい物件に巡り会うためには縁も大事です。
コツコツと柔軟に物件を探すことで、自分の希望にマッチした物件に出会える可能性も高まります。
車を持っている人は駐車場料金も含めて判断する
車を持っている場合は、駐車場料金のことも念頭に置いて物件を探すのがおすすめです。
具体的には、住居費に駐車場料金を含むような物件が理想的です。
駐車場料金も合わせて家賃を手取りの20～25％に抑えるのは大変かもしれませんが、駐車場料金が別になると固定費が増えてしまいます。
これでは家賃を安く抑える意味が薄れてしまいますよね。
不動産屋で、駐車場が必要なこと、家賃に駐車場料金を含めたいことを話した上で希望の家賃を伝え、物件探しをすると良いでしょう。
共働きで世帯収入が600万以上（手取り月30～40万）でも家賃を抑えておきたい
共働きで世帯年収600万以上となると、手取りは月30～40万くらいと考えられます。
家計としては、少し余裕があるイメージですよね。
しかし、住居費はできるだけ抑えることをおすすめします。
今は余裕でも、人生いつ何が起こるかわかりません。
夫婦2人のうち、どちらかが突然仕事を失う可能性もありますし、急な病気やケガで働けなくなることもあり得ます。
また、子どもができた場合、妊娠中はもちろん、出産や産後の子どもの世話などで、共働きを維持できないことも考えられます。
さまざまな状況やリスクを見込み、普段から出費を抑えて貯蓄を増やしておけば、もしものときにも焦らず対応できるはずです。
また、2人の合算収入ありきで家計を考えるのではなく、片方の収入をベースに生活設計をすれば、より貯蓄の余裕ができて、万が一に備えられます。
安心して暮らしていくためには、自分たちのライフスタイルと家計を照らし合わせてチェックすることが大切です。
住宅費は家計の中でも大きな割合を占める部分なので、ぜひ積極的に見直してみましょう。
家賃が生活費を圧迫しているなら・・・
アパートやマンションにしても、一戸建てにしても、住居にかかる費用は多額になります。
しかも、安くなる可能性はほとんどありません。
だからこそ、家賃が生活費を圧迫しているのであれば、しっかり見直さなければなりませんし、場合によっては引っ越しまで考える必要も出てきます。
どんな家に住むかは家族全員にとって大きな問題ですので、じっくり話し合って進めていきましょう。